温泉は、誰のものなのか——源泉をめぐる所有と共同体

温泉に入っているとき、目の前の温泉が誰のものなのかを考えることは、あまりないかもしれない。

旅館の温泉に入っていれば、旅館のものだと思うだろう。共同浴場であれば、地域の人々のものなのかもしれない。自分の土地から温泉が湧き出しているのなら、土地の所有者のものだと考えるのが自然にも思える。

だが、改めて考えてみると、温泉の持ち主を決めるのは、なかなか難しい。

たとえば、ある村の山中に、古くから温泉が湧き出していたとしよう。村の人々は温泉に共同で浴場を設け、何世代にもわたって利用してきた。ところが近代になって土地の所有権がはっきりし、温泉が湧き出している土地を、ある個人が所有することになった。

このとき、温泉は土地の所有者のものになるのだろうか。それとも、長年にわたって利用してきた村の人々のものなのだろうか。

さらに、近くで別の人が井戸を掘り、地下から大量の温泉を汲み上げた結果、もともと湧き出していた温泉の量が減ったとしたら、どうなるだろう。

地下の温泉は、地表の土地の境界に従って存在しているわけではない。一つの地下水の流れが、いくつもの土地の下を通っていることもある。

つまり、温泉の所有は、湧き出し口のある土地を誰が持っているかだけでは決まらない。

実際、日本の温泉地では、温泉を利用する権利をめぐって、さまざまな争いが起きてきた。そして争いを調整するために、地域ごとに独自の制度や慣習が作られてきた。

この記事では、温泉の所有と利用の歴史をたどりながら、自然の資源を人々がどのように分け合い、管理してきたのかを考えてみたい。

1｜自然に湧き出す温泉に、所有者はいるのか

まず知っておきたいのは、温泉の所有権が、僕たちが思うほど単純ではないということだ。

たとえば、自分の土地に家を建てる場合、土地の所有権が大事になる。土地の所有者は、法律で認められた範囲で、土地を使い、利益を得ることができる。

だが温泉の場合には、もう一つ別の問題が生まれる。

温泉の水は、地下の岩石のすき間や割れ目を通って動いている。湧き出している地点だけで、温泉のすべてが完結しているわけではない。

ある土地から湧き出している温泉が、実際には離れた山に降った雨から来ていたり、いくつもの土地の地下を通ってきたりすることもある。

そのため、温泉を土地と同じように区切って所有することは、自然の仕組みから考えても簡単ではない。

さらに日本の温泉地では、温泉を利用する権利が、土地の所有権とは別に成り立っている場合がある。 こうした温泉の利用にかかわる権利を、一般に「温泉権」と呼ぶ。

ただし、温泉権という名前の一つにまとまった権利が、法律ですべて定められているわけではない。源泉を利用する権利、温泉の供給を受ける権利、共同で管理する権利など、権利の中身は、地域の歴史や契約、慣習によって違う。

なかには、土地の所有権とは別の、慣習法上の物権として認められるものもある。

つまり、土地を持っていることと、湧き出す温泉を自由に使えることは、必ずしも同じではない。

温泉の所有を理解するには、少なくとも、土地を所有する権利、源泉を利用する権利、浴場で温泉に入る権利を分けて考える必要がある。

この三つの権利は、同じ人や組織が持っている場合もあれば、別々の人が持っている場合もある。 権利がこうして分かれうるところに、日本の温泉文化の面白さがある。

2｜温泉の利用を決めていた、地域の慣習

では、近代的な土地所有の制度が整う前、温泉はどのように利用されていたのだろう。

もちろん、すべての温泉地で同じ仕組みがあったわけではない。特定の寺社や領主が温泉を管理していた土地もあれば、村の人々が共同で利用していた土地もあった。温泉宿を営む特定の家々が、温泉を利用する権利を持っていた場合もある。

大事なのは、温泉を誰が使えるのかが、土地ごとに長い時間をかけてできあがった慣習で決められていたという点だ。

温泉を共同で利用している村なら、誰が浴場を管理するのか。掃除や修繕の費用を誰が負担するのか。村の外から来た人は、どんな条件で利用できるのか。こうした問題について、地域ごとの決まりがあった。

決まりが必要だったのは、温泉が限りある自然資源だったからでもある。

自然に湧き出す温泉の量には限りがある。ある人がたくさん使えば、別の人が使える量は減ってしまう。

特に、温泉を宿泊客に提供することが商売として成り立ってくると、誰がどれだけ温泉を使えるかは、お金の面でも大きな問題になる。

温泉が豊富に見えても、使える量に限りはない、というわけではない。そのため、温泉を共同で利用するには、何らかの秩序が必要だった。

そして、この秩序が、近代的な土地所有の制度とぶつかることになる。

3｜熱海温泉の「湯株」と、温泉を利用する権利

温泉の所有と利用を考えるうえで、とても興味深いのが、静岡県の熱海温泉だ。

いまの熱海は、海沿いに大きなホテルや旅館が並ぶ、日本を代表する温泉観光地である。だが江戸時代の熱海では、いまとは違う仕組みで温泉が利用されていた。

当時の熱海には、「大湯」と呼ばれる有名な源泉があった。大湯は間欠的に熱い温泉を噴き出す源泉で、大湯を利用する権利は、特定の温泉宿が持っていた。

大湯を利用する権利を持つ温泉宿は、「湯戸」と呼ばれた。

そして、湯戸が大湯を引いて利用する権利は、「湯株」と呼ばれていた。

湯株は、ただの水の使用許可ではなかった。

湯株を持っていることは、大湯という貴重な源泉を利用し、宿泊客を受け入れるための大事な条件だった。

温泉を利用できるから、温泉宿を営むことができる。温泉宿を営めるから、湯治客を受け入れ、収入を得ることができる。

つまり、湯株は温泉宿の経営を支える、大事な経済的な権利でもあった。

さらに近世の熱海では、湯戸の集団が、村の運営にも強い影響力をもっていた。

松田法子・大場修による熱海温泉の研究では、大湯の利用権を独占的に持っていた湯戸が、温泉宿の経営者であると同時に、村の政治を担う有力な集団でもあったことが示されている。

つまり、温泉を利用する権利が、地域社会での権力や経済的な地位と結びついていたのである。

熱海の湯株を見ると、温泉はただの自然の恵みではなく、社会の秩序をつくる資源でもあったことが分かる。

だが明治時代になると、湯株の仕組みが変わり始める。

近代的な土地所有の制度が整い、温泉の開発や利用が広がっていくなかで、湯株を中心とした従来の利用の仕組みと、新しく開発する自由とのあいだに衝突が生まれた。

それまで特定の家々が利用してきた源泉を、誰がどんな権利で利用できるのか。新しい源泉を掘ることは認められるのか。既存の温泉に影響が出たとき、損失を誰が引き受けるのか。

こうした問題は、ただの古い慣習と新しい制度の対立ではなかった。

温泉を守りながら使い続けるための既存の仕組みと、新しい開発で温泉地を発展させようとする動きとのあいだで、利害の調整が必要になったのである。

そして、調整の仕方によって、温泉地がどう発展していくかも変わっていくことになる。

4｜温泉は、近代になると自由に掘れるようになったのか

近代的な土地所有の制度ができたのなら、土地の所有者は自由に温泉を掘れるようになったのだろうか。

実際には、話はそれほど単純ではない。

新しい井戸を掘って温泉を取り出すと、近くの源泉に影響を与えることがある。

地下の温泉水は、一つ一つ完全に独立して存在しているわけではない。地中の割れ目や帯水層を通じて、水圧や水の流れがつながっている場合がある。

そのため、ある土地で大量に温泉を汲み上げれば、別の土地にある温泉の水位や湧出量が下がる可能性がある。

源泉どうしがつながっていることが、温泉の所有を、土地ごとに完全に独立した権利として扱いにくい理由の一つだ。

いまの日本では、1948年に定められた温泉法によって、温泉を湧き出させる目的で土地を掘る場合には、原則として都道府県知事の許可が必要とされている。

掘削が既存の源泉の湧出量や温度、成分に影響を及ぼすと認められる場合などには、許可されないことがある。

つまり、自分の土地だからといって、自由に温泉を掘れるわけではない。

温泉法の掘削許可は、土地の私的な所有権と、地下の温泉資源を守るという公共の目的とのあいだの調整でもある。

もっとも、温泉法による掘削の許可と、温泉を所有・利用する私法上の権利は、別の問題だ。行政から掘削を許可されたからといって、ほかの人が持つ利用権や契約上の権利が、それだけで消えるわけではない。

温泉をめぐる法制度は、地下資源を守ることと、資源を誰が利用できるかという二つの問題を、別々の仕組みで扱っているのである。

5｜野沢温泉の「野沢組」と「湯仲間」

温泉の権利と管理を、独自のやり方で両立させてきた温泉地がある。長野県の野沢温泉だ。

野沢温泉には、地域の人々が共同で利用する「外湯」と呼ばれる浴場が13か所ある。いまも外湯の維持や管理には、地域の人々による「湯仲間」という組織が関わっている。

野沢温泉の仕組みで興味深いのは、温泉の権利を持つ組織と、実際に共同浴場を管理する組織が分かれていることだ。

野沢温泉には、「野沢組」という地域の共同体の組織がある。野沢組は、温泉だけでなく、山林などの共有財産も含めて、地域の資源を管理してきた歴史をもつ。

そして、共同浴場を日々維持しているのが、湯仲間だ。

湯仲間は浴場の掃除や管理を行い、地域の人々が温泉を使い続けるための仕組みを支えている。

野沢温泉には、単純な意味での共有とは違うものがある。

温泉は地域の資源である。だが、地域の誰もが無条件に、同じ権利を持っているわけではない。

湯仲間には、それぞれの浴場を維持するための決まりがあり、加入の資格なども地域によって違う。

2006年に発表されたミツカン水の文化センターの調査では、野沢組と湯仲間の権利や役割が分かれていることに加え、新しい住民が湯仲間に加わるのが難しい場合もあると紹介されている。

つまり、共同で利用することは、すべての人に無条件で開放することとは同じではない。

一方で、野沢温泉の外湯は、観光客にも開放されている。

いま野沢温泉の観光案内では、13の外湯が湯仲間によって維持・管理されていて、旅行者も利用できると案内されている。利用する人には、浴場の維持管理への協力として、寸志を納めることが求められている。

野沢温泉の外湯では、観光客と地域の人々のあいだに、面白い関係がある。

観光客は、料金を払ってサービスを買うだけの利用者ではない。地域の人々が維持している温泉を、決まりのもとで使わせてもらう立場でもある。

そして、浴場を管理する人々も、ただのサービスの提供者ではない。

自分たちが日々使っている浴場を維持しながら、外から来た人々を受け入れているのである。

野沢温泉の外湯では、地域の生活と観光が、一つの温泉を通じて結びついている。

ただし、野沢温泉の仕組みを、理想の共同体として無条件にほめることはできない。

地域の資源を守るための利用資格は、新しく移り住んできた人々にとって、参加の壁になる可能性もある。

温泉を共同で利用する仕組みには、資源を守るための決まりと、共同体に誰が参加できるのかという問題が、いつも重なっているのである。

6｜温泉を町が経営する——道後温泉の場合

熱海の湯株と、野沢温泉の共同管理とは別に、温泉の管理にはもう一つ違うやり方がある。

自治体が温泉を経営するというやり方だ。

代表的な例が、愛媛県の道後温泉である。

道後温泉は古くから知られる温泉地だが、近代になると、温泉の管理と地域の行政が強く結びつくようになった。

明治時代の道後では、温泉の経営を担う主体が変わっていった。そして1890年には、道後湯之町による温泉の運営が始まる。

その後、道後湯之町は、温泉浴場の整備に積極的に取り組んでいく。

1894年には、いまも道後温泉の象徴となっている道後温泉本館が完成した。

木造三層楼の本館は、観光客を呼ぶためだけに建てられた豪華な浴場ではない。地域の行政と温泉の経営が結びついた結果として生まれた建物でもある。

町が温泉を運営すると、入浴料は温泉施設を維持するための収入になる。 それだけでなく、温泉地を整備するための財源にもなりうる。

高柳友彦による道後温泉の研究では、第一次世界大戦期から1920年代半ばにかけて、道後湯之町が多額の入浴料収入と地方債で資金を集め、浴場の新築や改築を進めていたことが明らかにされている。

つまり、温泉を利用する人々が払ったお金が、地域の公共施設の整備や、温泉地の発展を支えていたのである。

だが、町による経営にも問題があった。

温泉の経営は、町の財政に大きな影響をもつ。新しい源泉の開発や施設の整備を進めれば、費用を誰が負担し、誰が利益を得るのかという問題が生まれる。

実際、道後湯之町でも、温泉開発をめぐって地域の中で利害がぶつかり、住民による反対運動が起きたことが研究で示されている。

道後の例からは、温泉を公共で管理すれば、すべての問題が解決するわけではないことが分かる。

個人が所有していても、共同体が管理していても、自治体が経営していても、温泉を誰が利用し、誰が利益を得て、誰が費用を負担するのかという問題は残る。

調整の仕方こそが、温泉地の歴史を作ってきたのである。

7｜温泉は「みんなのもの」なのか

日本の温泉地には、じつにさまざまな管理の仕組みがあった。

熱海では、湯戸という特定の温泉宿が大湯の利用権を持ち、利用権が村の運営や宿の経営と結びついていた。

野沢温泉では、地域の共同体の組織と湯仲間によって、温泉の権利と日々の管理が支えられてきた。

道後温泉では、町が温泉を経営し、入浴料の収入が地域の施設整備や行政の運営に関わっていた。

三つの温泉地の仕組みは、同じ温泉という自然資源を利用するために生まれた、違う制度である。

では、温泉は誰のものなのだろう。

この問いには、「温泉はみんなのものだ」と答えたくなるかもしれない。

だが、熱海、野沢、道後の歴史を見れば、そう単純には言えないことが分かる。

温泉が共同で利用されていても、利用には資格や費用の負担、管理の決まりがある場合がある。 特定の人々だけが利用権を持っている温泉もある。

むしろ、温泉が公共の資源であることと、誰もが自由に利用できることは、分けて考える必要がある。

ここで思い出すのが、経済学者エリノア・オストロムの研究だ。

オストロムは、森林や漁場、灌漑用水など、人々が共同で利用する自然資源について研究した。

共同で使う資源は、誰もが限りなく利用すれば、やがて使い尽くされてしまう可能性がある。一方で、すべてを国が管理したり、個人の持ち物にしたりすることだけが、資源を守る方法ではない。

地域の人々が、利用する人の範囲や利用の決まりを定め、決まりを守り続けることで、長い時間にわたって資源を共同で管理できる場合がある。

オストロムの考え方は、温泉の歴史を考えるうえでも参考になる。

もちろん、地下水や熱の仕組みは地域によって違うので、すべての温泉を同じように管理できるわけではない。

それでも、自然資源を共同で利用する問題が、所有権だけの問題ではなく、人々がどんな決まりを作り、守っていくかという問題でもあることは確かだろう。

8｜温泉という自然から、社会が生まれる

温泉は、人間が作り出したものではない。

地球内部の熱で温められた地下水が、地層や割れ目に沿って地表に現れる。自然に湧き出す温泉なら、人間が利用する前から、ずっと湧き続けていた。

だが、温泉に人々が集まり、共同で利用するようになると、新しい問題が生まれる。

誰が温泉を使うのか。どれくらい使うのか。誰が浴場を作り、修繕し、掃除をするのか。温泉を利用するために、どんなお金や労働を負担するのか。

そして、温泉を利用して得られる利益を、誰が受け取るのか。

こうした問いに答えるために、地域ごとに独自の制度や慣習が作られてきた。

温泉は自然の中から湧き出す。しかし、温泉を利用するための秩序は、人間が作らなければならない。

僕は、自然の温泉に人間の秩序が重なっていることに、温泉という文化のもう一つの面白さがあると思う。

僕たちは温泉を訪れたとき、温度や泉質を気にする。だが、温泉を誰が管理し、どんな仕組みで利用しているのかまで考えることは、あまりないかもしれない。

けれども、一つの温泉に何百年も人々が入ってこられたのは、自然に温泉が湧き続けていたからだけではない。

温泉を利用するための仕組みを、人々が作り、守り、時代に合わせて変えてきたからでもある。

温泉を知ることは、地球の仕組みを知ることであると同時に、人間が自然とどんな関係を結んできたのかを知ることでもある。